非常電源設備

３・１１の震災以降、電力インフラが不安定な時代へと突入しました。
相次ぐ発電所の停止などにより電力供給量は低下、計画停電の実地、法規制による使用量削減・・・・・

電力供給は簡単には増やせません。
発電所建設には、設計から稼動までに１０年単位での時間が必要になります。
つまり、しばらくは、現状の不安定な電力事情が続くと考えられます。

現在のオフィス、工場、事業所にとって電気は不可欠です。
電気の停止は、照明、ＰＣのみならず電話すら使用不可となってしまい、事業所の営業活動そのものが停止するという事態を招きます。
そのため、電力事情による操業時間の変更、従業員の勤務形態の変更・・・・・
さらには、顧客へのサービス提供、商品提供の問題から、受注の停止、他社への発注へと切り替わるなど、事業所にとっては文字通りの死活問題となります。

そのため、各事業所では企業防衛として非常電源の必要性が高まっています。

非常電源設備の導入で、計画停電など、電力会社の「停電」から開放されます。
勤務形態の変更など、従業員のみなさんのストレスを軽減します。
計画停電のために余儀なく休業。
顧客を他社へと奪われた・・・・・
このようなリスクをなくせます。
非常電源設備の導入で、ビジネスチャンスを逃しません。
また、逆に非常電源の導入により他社からのアドバンテージが得られます。

停電にそなえ、各事業所では業務遂行のため、各種のバックアップ電源の用意を行なっています。

ＵＰＳはバッテリー式の非常電源です。
しかしＵＰＳは、その製品の性質として、電源エラーが発生したときに安全にＰＣダウンを行なうことが主目的であり、
そのため容量が小さい。
稼働時間が短い。
といった問題点があります。

ビル全体、工場全体といった大掛かりな設備となります。
そのため、かなりコスト大の設備投資となります。